リモートワークに向いている職種とは？導入するための4条件も紹介
今、日本では政府や企業によって働き方改革が進められています。その中で注目されているのが、リモートワークという働き方です。社員が自宅やサテライトオフィスで働くことで、通勤の負担が減り仕事の生産性が向上することが期待されています。
しかし、どんな仕事でもリモートワークによって生産性が向上するわけではありません。リモートワークに適した職種でないと、メリットが得られないこともあります。
では、リモートワークが適した職種とは何なのでしょうか？ここでは、リモートワークが適した職種の条件に付いて、詳しくご紹介します。
目次
4つの条件を満たしたら、リモートワークが向いている可能性大
自宅やサテライトオフィスなど勤務地から離れた場所で働くという特性から、リモートワークが向いている仕事の条件を考えてみましょう。
1.オフィスに出社しなくても仕事ができる
オフィスから離れた場所で仕事をするため、当然、オフィスに出社しなくてもできる仕事でなければなりません。例えば、店舗で商品を売る接客業や工場で機材を用いてモノづくりをするなどという仕事の場合は、リモートワークが不可能です。特定の機材がなければ仕事ができない、特定の場所に出向く必要があるなどの仕事はリモートワークには不向きです。
2.ほかの社員とリアルタイムにコミュニケーションをとらなくても仕事ができる
リモートワークの場合、オフィスで働く社員とリモートワーカーがリアルタイムにコミュニケーションをとる機会が少なくなります。そのため、メールやチャットなどの手段でも、十分なコミュニケーションが取れる仕事が適しています。例えば、医師が患者の病状を直接確認する必要がある、取引先と直接顔を合わせて交渉しなければ取引が成立しないなどの場合は、リモートワークは向かないでしょう。
3.勤怠・業務管理システムが一元化されている
リモートワークを行う際には、離れた場所で働いている社員の勤怠管理や業務管理をスムーズに行われなければなりません。そのため、会社の仕組みとして、勤怠管理や業務管理のシステムが一元化されている必要があります。例えば、未だに紙ベースのタイムカードを運用している職場ではリモートワーカーの勤怠管理ができません。また、業務に必要な情報をリモートワーカーが共有できなければ、仕事にならないでしょう。
4.評価制度が共通化されている
離れて働くリモートワーカーの仕事の成果を正しく評価するためには、社内の評価制度が共通化されている必要があります。同じオフィスに働いている社員は毎日上司と顔を合わせているため評価されやすい、上司とよく飲みに行ってかわいがられている社員の評価が上がるなどという不明確な評価では、離れて働いているリモートワーカーが不利になってしまいます。リモートワーカーの仕事の評価は仕事の成果でしか判断できませんから、全ての社員を仕事の成果によって公平に評価できる、共通な評価制度が必要です。
リモートワークに向いている職種は5つ
上記の4つの条件を踏まえ、リモートワークに向いている職種を5つご紹介します。
ITエンジニア・プログラマー
システム開発を行うITエンジニアやプログラマーが、設計書の作成、プログラムの作成などのまとまった量の仕事を行う際には、リモートワークが向いています。システム仕様の検討やプログラム作成の方針を決める場合などには、他の社員とコミュニケーションを取る必要があります。その際にスカイプやチャットなどのコミュニケーション手段が確保されているのであれば、自宅やサテライトオフィスで仕事ができます。
一方、サーバーメンテナンスやネットワーク管理などを行うインフラエンジニアなどは、サーバールームやデータセンターなどの特定の場所で仕事をする必要があるため向きません。
ライター
依頼されて文章を書くライターに必要なのは、取材できる環境、資料やデータ、そしてライティング能力です。ワードやエクセルなどがインストールされインターネット環境が整ったパソコンがあれば、どこにいても仕事をすることが可能です。
パソコンとネット環境さえあれば自宅やカフェなど好きな場所で働くことができるため、リモートワークが適しています。
デザイナー
デザイナーとは、自分が持つデザインセンスや知識、経験を活かしてデザインをする仕事です。そのため、必要な資料やパソコン、スケッチブックなどがあれば、基本的にはどこでも仕事ができます。
自宅などにデザインのための資料を集めてアトリエにする方が、オフィスに出向いて仕事をするよりも適している場合もあり、リモートワーク向きの仕事といえます。
マーケター
マーケターの仕事は、市場の調査やユーザーのニーズの分析、新しい商品や企画の作成などです。これらの仕事は、必要なデータとパソコンなどの仕事に必要なツールがあればできます。
また、マーケターはオフィス内で仕事をするだけではなく、市場調査やユーザーのニーズの把握のためにいろいろな場所に行く必要があります。ですから、リモートワークという働き方が適していると言えるでしょう。
管理業務
管理業務とは、例えば、会社の売り上げの管理や社員の給与管理、勤怠管理などです。これらの業務を行うために必要な会社のデータをリモートで操作できる環境があれば、どこにいても仕事ができます。
ただし、会社の重要な情報が外部に漏れないよう、セキュリティ面でしっかりと対策しておく必要があります。
リモートワークを推進するために必要なこと
企業が社員に対してリモートワークを推進する際に、どのような対応が必要なのでしょうか？企業として進めていくべきことについて、ご説明します。
ITの活用
リモートワークのために必ず必要になるのが、ITシステムの活用です。オフィスから離れた場所で社内の書類や資料を閲覧、操作するためのクラウドシステム、社員同士がコミュニケーションを行うためのツールがなければ、仕事ができません。また、離れた場所で働くリモートワーカーの勤務時間や休日などを管理するための勤怠管理システムや仕事の分担や進捗状況などを管理するための業務管理システムも必要です。このように、離れた場所で仕事をするためには、ITの活用が必要不可欠です。
高頻度での情報共有
リモートワーカーたちに効率良く仕事を進めてもらうためには、高い頻度で情報共有ができる仕組みが必要です。リモートワーカーとオフィスで働く社員の情報共有が上手くいかないと、仕事の分担や進捗の管理がうまくできません。その結果、仕事の手戻りが発生してしまうこともあります。リモートワーカーとオフィスの社員が常に情報を共有するために、情報共有システムやスカイプ、チャットツールなどのツールを活用する必要があります。
テレワーカーの自己管理能力
どんなにリモートワークのためのITシステムや情報共有の仕組みが充実していても、リモートワークで働く社員たち自身に自己管理能力がなければ、うまくいかないでしょう。リモートワーカーが仕事とプライベートのオン・オフの切り替えをしっかりと行い、メリハリを持って仕事をしなければ、ついダラダラとした仕事のやり方になってしまいます。その結果、生産性が低下することもあります。
まとめ
リモートワークは社員の通勤時間を減らし仕事の生産性の向上が期待される、新しい働き方です。しかし、全ての仕事でリモートワークが有効な働き方というわけではありません。
次の4つの条件を満たす仕事に、リモートワークが向いていると考えられます。
- オフィスに出社しなくても仕事ができる
- 社員とリアルタイムにコミュニケーションを取らなくても仕事ができる
- 勤怠管理・業務管理システムが一元化されている
- 評価制度が共通化されている
リモートワークが適している職種には、ITエンジニア・プログラマー、ライター、デザイナー、マーケター、業務管理者などがあります。ただし、リモートワークを成功させるために、企業はITシステムを活用し、情報共有の仕組みを強化する必要があります。そして、リモートワーカー自身に高い自己管理能力も必要とされます。リモートワークを成功させるためには、これらの条件を正しく理解し企業として必要な対処を行う必要があるでしょう。
筆者プロフィール
- ビーブレイクシステムズ
- 新しい「働き方」やそれを支えるITツールにアンテナを張っています。面白い働き方を実践している人はぜひ教えてください！
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